SOHO物件選びのヒント
筆者はサラリーマン時代、地方に1人で勤務する異動を数回経験しました。前任者に引き継いで事業所を構える時はいいのですが、事業所移転や新規開拓の地域では適当な賃貸物件を自分で探すところから始めたことも何度かあります。筆者の場合、基本的に家族も一緒に赴任先に引っ越してくれましたので、家族帯同での住居兼事務所型のSOHOを実践したともいえるでしょう。そうした実体験を生かし、SOHO向け賃貸を選ぶポイントなどをまとめて紹介できればと思います。私見が色濃く出る部分もありますか、その辺は参考意見としてとらえていただければと思います。 不動産賃貸の広告といえば、かつては一般住居用と事務所用とに明確に分けて、入居者を募集していましたが、最近では、ＳＯＨＯ向け賃貸物件をというのを目にする機会が増えてきています。入居希望者が増えているという需要増の要因が大きいとは思いますが、物件規模が大きく、初期準備費用も含め賃料が高い事務所用よりは、住居兼事務所可能な物件の方が回転させやすいという供給側の事情も少なからずあると思います。 実際のところ、ＳＯＨＯ向け賃貸といっても、業者サイドに明確な線引きがあるわけではありません。まだまだ、設計段階からＳＯＨＯを前提に作られている物件は少なく、一般のマンションやアパートを「貸事務所可（ＳＯＨＯ対応）」などとして、改良を加えて貸し出しているのがほとんどです。SOＨＯ対応の最大の特徴と言えば、ＩＴ対応があげられるでしょう。ネット回線は100Mbpsが欲しいところですし、電話口がどこにあるのか、電気容量はどのぐらいで、コンセント口がどこに何個あるのかというのは業務のレイアウトを考える上でも非常に大切です。 また、完全な事務所として使うのではなく、筆者のように住居兼用で物件を探すことも多いと思いますが、この際、重要なのは、仕事と家庭の切り離しがうまくできるかというのもポイントです。「家で仕事をする」というのは、聞く分には楽な用ですが、仕事と家庭の境界がずるずるとあいまいになってしまう危険があります。そうなると同居家族から見ても、こちらが仕事中かどうか一見しては分からず、おもわず話しかけてしまったり、家事を頼んでしまったりするケースもあり、お互いがストレスを抱えてしまう可能性も否定できません。物理的にどうけじめを付けることができるかもチェックポイントに挙げられるでしょう。 では、マンションや一戸建てなど形態ごとに特徴や長所短所を比較していきましょう。
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